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英国と日本の外国語事情(英エコノミスト誌より)

2015年5月17日

英エコノミスト誌にイギリスの外国語事情について興味深い記事がありましたので、内容を要約して英語多読記事にしました。 原文はこちら。The Economist "Shout louder 'A woeful approach to language education continues'"(もっと大きな声で!外国語教育への悲痛なアプローチ続く)

英語多読教材のEnglish  Language Education and Corporationsはこちら。

英エコノミスト紙に興味深い記事がありました。

イギリスの輸出業が雇う人材は、決まって数ヶ国語に堪能な外国人で、英国人は雇われないそうです。理由はイギリス人は英語以外の外国語が話せないから。ブレア政権が14歳以降外国語を学ばなくても良いという政策を2004年に打ち出した結果、外国語が話せる人が極端に少なくなってしまったそうです。

イギリス商務省が英企業8000社を調査した結果、なんと96%もの企業に外国語が話せる人材がいないことがわかり、外国語ができる人がいないことが障壁となって海外市場に参入できない状態に英企業があるとか。

人ごとではなく、これはそのまま日本にも当てはまる事態なんですよね。

イギリスが10年先の日本とよく言われているので、イギリスで起きたことが日本で起きる可能性が大です。実際、中国ビジネスをしている日本企業は、日本語ができる中国人を雇い出していて、今後中国に代わり重要性が増すと予想される東南アジアの仕事には東南アジア各国の人が雇われるでしょう。

イギリスと日本の違うところは、イギリスの場合、母語である英語は国際語になっているため、ヨーロッパでもアフリカでもアジアでも英語が通じるところ。ローカルマーケットではローカル言語が必要ですが、国際ビジネスにおいては英語で十分仕事ができます。

しかし、日本の場合は、日本語が通じるのはほぼ日本国内に限られます。ただ日本は世界第3位の経済大国であり、日本語ができないと日本に参入できないというところが外資系企業が日本市場に参入する障壁となっています。それが日本語ができる者としての優位ですが、日本経済が徐々に縮小しているため、今後日本企業は外需に頼らざるを得ません。

この点ではイギリスの経済状況と似ていると思いますので、将来英語やその他外国語がさらに必要になるだろうと予想されます。早めに勉強しておくと将来良いことがありますよ。

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